教師の世界も ２・２・６！

　１０４回目のブログです。

　暖冬と言われていましたが、結構寒い日々が続いていますので、身体が縮まり、
頭の回転が思うようにはいきません。それでも、昔から頭寒足熱が最善だと言い
ますので、頭の方は寒いくらいの方が良いのかもしれません。

　一昨年の３月、このブログを始めてまもなくの頃、「君はサラリーマンかビジネス
マンか」の中で、２・２・６の組織理論について書きました。もちろん、２・２・６と言っ
ても、昭和１１年の二・二六事件を指すのではなく、世の中の組織分析理論として
取り上げたものです。

　分かりやすく言いますと、全ての組織は三分割され、上の２割は優秀、下の２割
は劣等、真ん中の６割は普通のランクであるということに他ならず、この３分類法
は全ての組織にあてはまると言われます。これは、わが国のエリートとして自他
ともに許す財務省（旧大蔵省）であっても、私などのような一般的なサラリーマン
層であっても同じです。

　このことを一般企業社会で表現すれば次のようになります。

　　　　　上（Ａ）　　ビジネスマン　　　　  ２割　
　　　　　中（Ｂ）　　普通サラリーマン　　６割
　　　　　下（Ｃ）　　安サラリーマン　　　 ２割

　また、人材という基準で表現すればこのようになるでしょう。

　　　　　上（Ａ）　　人財　　　２割　
　　　　　中（Ｂ）　　人材　　　６割
　　　　　下（Ｃ）　　人罪　　　２割

　組織をこのように三分割したうえで、活性化のためにはそれぞれに対してどう
対応すればよいのでしょうか。わたしは次のように考えています。

　　① Ａランクはそのまま、放っておいてよい。この層は自立心やバランス感覚
　　　　もあり、特に留意することはない。

　　② Ｂランクの“普通サラリーマン”あるいは“人材”の層については、よりＡランク
　　　　に近づけるよう指導する。この層に力点を置くことが組織活性化あるいは
　　　　組織正常化の最大ポイントとなる。

　　③ Ｃランクについては、厳正な人事考課実施による奮起を期待する以外に
　　　　方法はない。また再教育についても厳しい対処が必要である。

　ところで、昨年、全国学力テストの結果が公表され、そのなかから、大阪の
公立校が、小中校いずれも４５番目というショッキングなデータが注目されました。
今ごろになって何が原因かという議論が喧しくされており、①先生が悪い、②保護
者が悪い、③子育ての環境が悪い、④行政が悪い、⑤市民も悪いなどなど、お互
いの責任のなすりつけあいがなされています。

　見苦しいことこの上ありませんが、なかでも、最も問題なのは、行政側が学力
テスト結果の詳細な内容発表を拒んでいることです。どうして情報公開をしないの
でしょうか。問題解決のためには、事実の正直な公開と冷静な分析が不可欠では
ないでしょうか。開かれた教育委員会、開かれた行政を望むや切なるものがあり
ます。

　このような折、新聞などは、連載記事によって問題点の摘出に努めていますが、
そのなかで、なかなか鋭い指摘を目にしました。平成７年に大阪市立の中学校を
定年退職した７０代の元教員の発言です。

　≪在職当時から「優秀な教員は２割、足を引っ張るのが２割」という習わしが
　　　あった。≫

　≪前者と後者、どちらを典型的教師とみるかで、教員の資質への見方は極端
　　　に分かれ、議論は平行線のままになります≫

　≪学校の善し悪しは残りの６割がどちらにつくかで決まる。意欲的な２割に
　　　つけば積極的な雰囲気になり、怠惰な２割にならえばエゴイストの集団と
　　　化します≫

　≪一般企業では、怠惰な２割を再教育し、逆に優秀な２割を抜擢し報酬面でも
　　　差をつけるでしょう≫

　≪教員の世界では、勤務評定闘争を日教組の勝利で終わらせた結果、公正な
　　　評価が実施されていません。これを正さない限り、公立学校が親の要望に
　　　応えられる存在にはなりません≫
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（H19/12/27産経新聞）

　いかがでしょうか。わが意を得たり。わたしの基本的な捉まえ方と元教員の考え
とほとんど同じですね。教育の世界でも、一般企業の世界でも、組織の活性化に
ついては差異はないことが分かります。よく、1学級の生徒数を減らせば、授業は
充実し、学力の向上に結びつくという発言がありますが、それは全く誤りであり、
企業の管理者と同じように、やる気のある教師こそが必要なのです。そのためには、
組織の活性化に正しく対処することが肝要でしょう。

　今こそ、先生も、保護者も、行政も、市民も、メディアもこの元教員の発言に真摯
に耳を傾け、教育の再生に尽力する必要があるのではないでしょうか。

　みなさんはどのようにお考えでしょうか。

次回も
時事エッセー
です。