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2014年2月 7日 (金)

「韓国朝鮮」…愛想がつきる厄介な隣人!  

 415回目のブログです。

“田子の浦ゆ うち出でて見れば 真白にぞ 富士の高嶺に 雪は降りける”
  山部赤人(奈良時代歌人・万葉集)

 田子の浦を通って視界が開けたところまで出てみると、富士山の高いところには真っ白い雪が積もっていることよ…。

 万葉集は、わが大和民族、日本人、日本国の誇るべき歴史的文学遺産であり、その素晴らしさはどれだけ強調してもし過ぎることはありません。そのなかでも、上に掲げた山部赤人の歌はわたしたち日本人の魂をゆさぶる秀歌であり、明朗、闊達、雄大、素朴、感性豊かな万葉調のなかの最高傑作のひとつと言われています。

 声に出して詠んでみてください。この歌の情景、叙情が、自然に私たち日本人の琴線に触れ、何か心が大きく広がっていくように感じられます。霊峰富士、豊かな四季、真っ白い精神、これぞ日本の誇であることを、あらためて認識させられます。

 しかしながら、そんな心根を持たないであろう国や人々が存在するのも事実であり、それが隣国であることに、非常に厄介な問題を投げかけています。わたし達は、その対応に万全を期さなければ、わが国の財産、歴史、精神が蝕まれてしまう可能性があることに留意しなければならないのではないでしょうか。

  政府、「用日」の世論に耳を傾けるべき

  韓日関係の出口が見えない状況で、興味深い世論調査結果が出た。中国の浮上を考慮して韓日間の安保協力が必要だという意見が63.9%にもなった。韓日首脳会談の開催については賛成(49.5%)が反対(40.7%)を上回り、韓日関係改善のために大統領が積極的に取り組むべきだという比率も57.8%にもなった。
今回の調査が、安倍首相の靖国参拝直後に行われた点を勘案すれば、安保協力や大統領の積極的な役割を注文した比率はさらに目を引く。国民の相当数が「用日」の観点で対日関係改善を望んでいると見られる。
安倍首相が靖国参拝で世界の公憤を買っている今、日本に手を差し出せる逆発想の知恵が必要なこともある。原則よりも、国家の利益がさらに重要だ。
   
     2014/1/9中央日報<
韓国大手紙>「社説」一部抜粋)

 驚きますね。この段に及んでも、なお「上から目線」が抜けず、日本に手を差し伸べて、韓日関係(日本側に立てば日韓関係)を改善してやろうとのお説ですから。日本をまるで助けてやるんだとの言い草であり、それも「用日」(日本を利用する/日本を用いてやる)という新しい言葉・キャッチフレーズを使って。

 それでは、韓国はいままでどんな言葉(キャッチフレーズ)を使ってきたのでしょうか。

  抗日…“日本に抵抗せよ”(合邦時代)
「知日…“繁栄、成功した日本を研究せよ”(1980年代)
「克日…“日本に追いつけ、追い越せ”
「反日…“日本にはすべて反対せよ”
「親日…“日本と親しい人を厳罰にせよ”
「用日…“日本を利用せよ”(2014)

浅はかで空疎な言葉の連続であり、今は用日論が盛んですが、日本に注ぐ視線は、一体何様の立場なのか、どうにも理解に苦しみます。今後どんな姿勢に変わるのか。韓国の学者は、韓国経済の不調から考えて、次の流れになるのではないかと見ているとのことです(週刊ポスト誌)

   「要日」論…“日本はなくてはならない必要な存在だ”
「従日」論…“日本に従わねばならない”

 「用日→要日→従日」だそうで、ここまでくればお笑い種、何ともはや、変わり身の早さに、先が思いやられます。今、韓国側は、両国間の乗り越えることが困難な大きなトゲとして、4つを挙げています。

    領土問題
    日本の歴史認識問題
    軍慰安婦問題
    日帝強制徴用被害者の賠償問題

 わが国としては、どれも不当な難癖をつられているとしか思えないのですが、韓国は、これだけは絶対に譲らずに、日本国民と日本メディア、世界各国、そして世界機関(国連・IMF・世銀など)に対して、情報宣伝工作を強烈に工作し、たとえだましてでも、表向きは、用日、要日、従日の姿勢を示すに違いありません。このことは、過去の韓国の言動を見れば明らかなことです。

これにわが日本がどう応えるのかが問題でしょう。又々心暖まる援助を「させていただき」一言の感謝もされず、しばらく経てば激しく蔑まれることを望むのでしょうか。すべては、政府、政治家、マスコミ、官僚、そして国民の判断によると思いますが、わが日本人は、上も下も“甘~い”人間ばかりですから、またまた土下座しながら謝罪し、ズイキの涙を流して援助するようになる気がします。…ほんとうに。

 その参考になる数字をご覧ください。わが国が1965年の日韓基本条約締結後、韓国にどれだけお金(わたし達の税金)を差し上げてきたかを。

 1965年 日韓基本条約締結(経済協力金) 8億ドル+α
 ・1983年 特別経済協力金        40億ドル
 ・1997年 通貨危機・IMF/世銀   100億ドル
 ・2006年 ウォン高救済        200億ドル

 ・ODA援助(鉄道・道路・通信・農業・医療・教育など)は際限なし

 総額は何と『23兆円(現在の価値基準に換算)にのぼると言われています。これに加えて技術援助があり、まさにアゴがはずれるほどの金額と言えるのではないでしょうか。

 考えても見て欲しい。わが国の歳入額は国債を除けば約50兆円。韓国にこれまで援助した金額は、たとえれば、日本の年間歳入額の半分となるのですから、まずありえない程の巨大かつ膨大な金額と言わねばなりません。みなさんはこのことを認識しているでしょうか。

 それでも、韓国サイドからは感謝の一言もなく、不法占領の領土問題、一方的な日本の歴史認識問題、証拠皆無の従軍慰安婦問題、既に解決済の強制徴用被害者賠償問題などでわが日本に対して、なじり倒すという言動に走り続け、挙句のはては、世界に「慰安婦少女像」を建立したり、大統領自らが、わが日本の悪口をあらぬ言葉で世界に向けて吐き続けているのです。今日、それがますます強化されているのです。

 あらためて、厄介な隣国だと思わざるを得ません。

 ここまでくれば、もう、どうしようもありません。人間として、民族として、国家としての品性、矜持が無いものと見做さざるを得ず、以前にも記しましたが、明治維新の傑物・福澤諭吉の「脱亜論」(歴史的に見て支那や朝鮮とは深いかかわりを拒絶すべし)が、頭をよぎる今日この頃です。

 今後、韓国朝鮮がわが国に救済を求めて来たらどうするかを、今から決めておく必要があります。わが国が極めて厳しい赤字財政下にある時、謝意の一片も示さない国に援助の手を差し伸べますか、それとも差し伸べませんか。…あなたならどちらをえらびますか?

 みなさんはどのようにお考えでしょうか。

次回も
時事エッセー
です

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コメント

何時もながら雅な文章で日本国家への啓蒙を発信下さり敬服しています。今回の韓国問題へのご指摘は全く思いを同じくしておりますが、日本のメデイアが一切無視(報道)しない事が現時点の日本国側の最も効果的な対応ではないかと考え、メデイア界の知人達に懸命に発信努力しています。

投稿: 岡村昭 | 2014年2月 8日 (土) 13時08分

韓国がことさらに反日宣伝を繰り返すのは、日本はこれから弱体化する、これからは中国の時代だと見て、中国に媚を売り、中国への忠誠の証として反日的言動をわざとしているためではないでしょうか。事大主義は、朝鮮半島の、骨の髄までしみこんだ生存戦略です。時の大国に臆面も無く従属する半面、弱いと見た相手にはかさにかかり、徹底的に貶めて利用する、そのような仁義も正義感もない、むき出しの生存本能に基づく、歴史的に使い古された常套戦略です。生存本能丸出しの生き様を、恥ずかしげもなく、世界中にさらしてでも、生き残るしかない、それが大国シナと地続き国境を接して生きてきた半島国家のサガなのです。韓国に腹を立てるよりも、日本が韓国に、そのような衰え行く弱国ととらえられていること、すでに韓国は中国の属国となる道を選択したこと、裏返して言えば、韓国は実は米国も当てにならないと見ていることを、日本人は深刻にとらえ、自らの生存戦略を真剣に探らねばならないと思います。韓国は米中のパワーバランスの変化を予想し、恩義も捨て恥も外聞も無く国家戦略を親中に転換しつつあるのです。その方向が正しいかは疑問ですが、そのパワーバランスの変化に機敏に対応する、韓国のリアリズムには学ぶべきです。日本自らが強くなること、それが韓国の破廉恥な言動の効果を封じ、日本の生存につながる唯一の道だと思います。

投稿: 矢野義昭 | 2014年2月 7日 (金) 11時44分

韓国(及び北朝鮮)の近代国家建設に対して日本が費やした経済支援で見落とされがちなのが二つあります。一つは1910年の日韓併合以来、朝鮮半島の近代化に向けた社会資本等の膨大な投資であり、もう一つは終戦時に本土に引き上げた日本人が半島内に残してきた工場や住居等を含めた個人資産です。これらの資産は国際法的にいえば韓国(北朝鮮)が我が国に対して、対価を払って買い取るか、それが無理なら日本に「申し訳ありませんがお金がないので無償で譲ってくれませんか?」とお願いすべきものではないでしょうか。    なお近年日本国内でも日本は韓国を植民地にしていたという論が聞かれます。日本が主導権を握り続けたことは確かですが植民地にしたわけではありません。当時の宗主国と植民地との関係はイギリスとインド、フランスとベトナム、オランダとインドネシア、アメリカとフィリピンなどの実態を調べれば一目瞭然です。   いずれにしてもデマゴギーとプロパガンダを国際社会に広めることによって自国への理解者を増やして政治取引をするのは大陸国家・半島国家が生き抜くための常套手段です。     島国の日本人は誠心誠意が治者の王道と信じていますが、それが通用するのは同じ文化と公徳心をもった日本人に対してのみです。大陸国家・半島国家を相手にするときは物理的パワー(軍事力・経済力)重視でなければ成果を得ることはできないと思い知るべきです。

投稿: 齋藤仁 | 2014年2月 7日 (金) 08時33分

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