“タブーへの挑戦”…メディアに求められるもの①!
526回目のブログです。
“春やとき 花やおそきと 聞き分かむ 鶯だにも
鳴かずもあるかな”
藤原言直(生没年未詳・900年ごろ活躍)
春が来たのに一向に春らしくないのは、春が来るのが早いのか、花が咲くのが遅いのかと、鳴き声で判断しようにも、肝心の鶯さえも鳴いてくれないことだ…。
春が来て、梅の花が咲いて、鶯が鳴いてこそ、本当の春ですが、その春がなかなか来ないことを訝った和歌です。それが現代ならば、桜の花が咲き初めてこそ春本番、わたし達日本人は、気象台の発するソメイヨシノの開花宣言を今か今かと待ち望んでいたと思います。
その熱い願いに応えるべく、天は、桜の開花を例年よりも数日早め、今週から、各地で桜の開花宣言が発せられ、いよいよ花見のシーズンに入ってまいりました。
今年くらいは、春には花見と洒落て、多少浮かれ気分で過ごしたいものですが、なかなかそうはいきません。世の中は何か淀んだままのところも多く、お互いに、もっともっと元気を出して、誰もが花見を満喫する世の中にしたいものです。
さて、最近のマスメディアの状況をみれば、今年に入ってから、文藝春秋社の発行する『週刊文春』が数々のスクープを連発しています。出版業界が大不況のさなかでの独自報道が世の中の注目を浴び、ヒットの連続、年間に一度あるかないかという「完売」が続出しています。
どの週刊誌もスクープを狙ってはいるのでしょうが、そうは問屋が卸さず、いままでは週刊新潮と週刊文春が双璧、雌雄を争っていましたが、ここにきて復帰した辣腕編集長のもと、週刊文春の独走となっています。
≪週刊文春スクープ抜粋≫
・1月14日号 タレント・ベッキーと紅白歌手の不倫
・1月28日号 甘利経済再生担当相の口利き金銭受領(完売)
ジャニーズ首脳実名告白
・2月 4日号 甘利大臣の口利き金銭受領(第2弾)(完売)
・2月18日号 「国会議員育児有休」宮崎議員の不倫(完売)
・2月25日号 神戸連続児童殺傷事件の元少年Aへの突撃取材
・3月24日号 キャスター/ショーン・M・川上氏の学歴経歴詐称
いやあ、すごいなんてものではありません。芸能・政治・メディア・社会事件など広い分野にわたっていることに驚かされます。3つの号が完売(通常かなりある返本が皆無であるということ)であり、用紙代や印刷代や流通費などの諸原価を差し引いても、それだけでもかなりの利益増(2億円前後?)だと思われます。
≪週刊誌発行部数≫ 2014年10月1日~2015年9月30日
(雑誌名・出版社) (部 数)
週刊文春(文藝春秋) 680,000
週刊新潮(新潮社) 538,000
週刊現代(講談社) 505,000
週刊ポスト(小学館) 413,000
週刊実話(日本ジャーナル出版) 230,000
週刊大衆(双葉社) 209,000
週刊プレイボーイ(集英社) 198,000
週刊アサヒ芸能(徳間書店) 175,000
週刊朝日(朝日新聞出版) 166,000
SPA!(扶桑社) 114,000
サンデー毎日(毎日新聞出版) 113,000
AERA(朝日新聞出版) 106,000
ニューズウィーク日本版(メディアハウス) 65,000
(日本雑誌協会・JMPAマガジンデータ)
昨年の部数でも週刊文春が圧倒していますが、年初からのスクープ連発でさらに上を目指しているのではないでしょうか。というのも、今までは主に男性の読者が多かったのですが、ここにきて、芸能や育児・生活に関心の高い女性層が購読するようになっているとのことですから。
それにしても、なぜ、週刊文春が好調をキープし、ますますその切れ味を発揮するようになってきたのかについて、考えてみたいと思います。
①取材力の充実
新谷編集長は「一貫してスクープを狙い続けている」と断言。出版不況で厳しいながらも経営が安定している社のバックアップのもと、豊富な陣容で、長期的に粘り強く取材を重ねていることが指摘できると思います。
②週刊誌の役割であるタブーに挑戦
読者は人間の表と裏に強い関心を持っており、その要望に応えるのが週刊誌だと考え、著名な政治家、官僚、教育者、芸能人、スポーツ選手、アウトローなどの驚くべき真実を暴くことに注力。当然ながら、タブーに命懸けで挑戦する姿勢が高く評価され、好結果に結びついたと考えられます。
③記者クラブに加盟していない出版系の強み
週刊文春は日本記者クラブに加盟していないため、世に言う腐れ縁、貸し借りもないため、政治家などのスキャンダルを実名で告発スクープできるところに大きな強みがあります。甘利大臣の口利き金銭受領問題などは、朝日・読売・毎日・産経・日経などでは、たとえ知り得たとしても報道を躊躇したのではないでしょうか。
今、テレビや新聞は「週刊文春」(sentence spring/ベッキーさんの命名)のスクープ記事の後追い報道に終始していますが、これでは、あまりにも滑稽というものであり、メディアは真のジャーナリズムを目指してほしいと思います。
そのためには、薄汚れたイデオロギーや硬直した反日思想などで、捏造と虚偽の記事を垂れ流し、国家利益を毀損するのではなく、良識と常識から判断した、不正と不道徳を真正面から取り上げるべきではないでしょうか。そのためには「タブーへの挑戦」は避けて通れず、調査報道なくしてメディアの存在価値はありません。
≪タブー一覧≫(一部抜粋)
・暴力団の現状
・オウム真理教の実態と信者の心そして家族の悩み
・朝鮮学校の過去と現在 突撃取材
・在日本大韓民国民団(民団)の実態 突撃取材
・在日本朝鮮人総連合会(総連)の実態 水爆実験など突撃取材
・クロスオーナーシップ(新聞がテレビのオーナー…欧米では禁止)
・電波利権
・NHKの解剖
・広告代理店「電通」の光と闇
・記者クラブの実像
・芸能プロダクション
・財務省&日本国バランスシート…ほんとうの国の借金!
・警察の闇はあるのか
・パチンコ収益の行先
・宗教と政治と利権の関係(特に宗教政党と宗教団体)
・宗教法人問題
・同和利権はあるのか
・天下り団体の実態
・財団法人日本ユニセフ協会
・日本赤十字
・日本経団連の実力
・NPOの実態
・孔子学院
・スパイ(外国人&日本人)の実情と日本の対処
・………
あげれば切がありません。マスメディアがわが国民に上から目線でお説を述べるのであれば、一つでも二つでもいい、上のタブーの解明に挑戦してもらいたいと思います。わたしたちは、マスメディアのタブーへの挑戦を心待ちにしています。
みなさんはどのようにお考えでしょうか。
次回も
時事エッセー
です
| 固定リンク
コメント
鋭い考察に改めて敬服致します。詳しく探求出来たわけでないにですが、在京の海外特派員クラブの数関係者から「政府が取材先を特定する記者クラブ制度は先進国では日本だけ」と聞き及んでいます上、「小泉総理時代からは記者クラブに登録する記者の資質審査選別」が政府のメデアコントロールを加速させた元凶と認識しています。フランスにあるフリーランスなジャーナーリト組織が世界国各国(160ケ国)の報道品質度のランキングを毎年公表しています。圧倒的上位は長年北欧国家群で日本はその次の群(10-15位)でしたが、日本の順位は10年前くらいから急速に劣化が始め至近では61位(韓国は60位)なのです。小生は微力ながらこの課題打破(警鐘発信)運動を行っています。
投稿: 岡村昭 | 2016年3月25日 (金) 09時14分