“謹賀新年”…令和4年の夢を語る!
822回目ブログです
“祝日の美しい風景”
(日の丸が並ぶ熊本県菊陽町の鉄砲小路)
“あたらしき 年の始めに かくしこそ 千歳をかけて たのしきをつめ ”
詠み人知らず(古今和歌集)
新しい年の始めには、このように千年にわたって楽しいこと(祝宴の意)を重ねていこう…。
新しい年があけました。小ブログは本年3月3日で丸16年、思っていた以上に永くなりましたが、内容はともかくも“継続は力なり”を信じて何とか今日に至っています。引き続きご支援をお願い申し上げます。
【今年の暦】を見てみましょう。
令和4年 (年号)
皇紀2682年 (神武天皇ご即位を紀元・BC660)
寅 (十二支・とら)
壬寅 (十干十二支・みずのえとら/じんいん)
西暦2022年 (キリスト生誕を紀元)
干支の「壬」は“妊に通じ、陽気を下に姙(はらむ)状態”を表し、「寅」は“螾(ミミズ)に通じ、春の草木が生ずる状態”を表しています。したがって、『壬寅』は厳しい冬を越えて、芽吹き始め、新しい成長の礎となることを示しています。
令和4年は、干支が暗示するように、果たして、厳しい冬を乗り越え、創造への芽吹きを随所に見せ、確かな成長へと進んで行くのでしょうか。その期待と願いを込めて「夢」を語ってみたいと思います。
【デフレ脱却・所得倍増計画!】
世界的に物価上昇が生じていますが、日本は「横ばい~さざ波」程度となっており、大きな変化を見せておりません。現状は、低物価・低金利・低成長・低失業・低所得、という体たらくであり、まずは、日本人に刷り込まれた「物価上昇は悪だ!」という刷り込みから脱却しなければならないのではないでしょうか。
国家が有する人を含んだ資源を存分に活用するために、積極財政というバックグランドを固め、高度成長への道を取り戻さなければなりません。成長なき繁栄はあり得ませんから。
併せて、30年間横ばいの日本人の給料、労働分配率にメスを入れるべきであり、これを放置してきた経済界および政治の責任は大きいと考えます。2020年の主要先進国25ヶ国の平均年収では、何と22位。韓国の19位にも劣る情けない数値となっているのです。これには、経済成長だけでなく、労働分配率も大きく影響しており、1991年には65%あった労働分配率が2019年には55%にまで大幅ダウンしていることを認識するとともに厳しく反省しなければなりません。
【拉致奪還を具体化する!】
昨年12月、岸田首相は、就任後初めて拉致被害者家族会と面会。首相は「拉致問題は変わりなく最重要課題だ。すべての被害者の一日も早い帰国実現へ、私自身が先頭に立って取り組まなければならない強い覚悟、思いを胸に刻んでいる」と強調、ご家族の高齢化が進み、横田早紀江さんは85歳、有本明弘さんは92歳、もう時間がないという状況に鑑み「無念を思い 本当に胸が詰まる」と述べました。
首相の言や良し、確かに、胸に詰まっているのでしょうが、政治家は結果を出さなければ意味をなしません。そのための策を講ずる必要があります。北朝鮮がなかなか話し合いに応じない状況を打破するために、日本国民の声を最大限に拡声させるべきではないでしょうか。その一策として…
日本国内閣総理大臣 特別声明を発出する
日本国衆議院議長 〃
日本国参議院議長 〃
日本国最高裁長官 〃
いかがでしょうか。一考願えれば幸いです。
【日本人の誇りを呼び戻す!】
年末年始、書棚から何となく取り出した 名著『日本人の誇り』(藤原正彦教授)を再読しましたのでその中から引用します。
● 日本文明の価値観として、① 個より公、② 金より徳、③ 競争より和、④ 主張するより察する、⑤ 惻隠(あわれみの心)や「もののあはれ」を美しいと感ずる、ことを心したいと思います。
● “誇りを回復するために”下記のことを確認したい。
① 戦勝国の復讐劇にすぎない東京裁判の断固たる否定
② アメリカに押し付けられた、日本弱体化のための憲法を廃棄し、新たに、日本人の、日本人による、日本人のための憲法をつくりあげること
現憲法の前文において、国家の生存が他国にゆだねられていることや、自衛隊が明らかな憲法違反であるにもかかわらず、自衛隊は軍隊ではないという子供にも分かる「嘘」が堂々と採用されている。
③ 自らの国を自らで守ることを決意して実行すること
他国に守ってもらうというのは属国の定義である。屈辱的状況にあっては誇りも何もない。少なくとも一定期間、自らの力で自国を守るだけの強力な軍事力を持った上で、アメリカとの対等で強力な同盟を結ぶべきである。
みなさんはどのようにお考えでしょうか。
次回は
時事エッセー
です。
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コメント
中国には国軍がない、あるのは中国共産党の軍隊である。「天安門事件」のとき中国人は「国民を守る軍隊が国民を轢殺した」ことに唖然とした。だが人民解放軍は共産党の私的軍隊であって、チャイナという国の軍ではない。それを戦後生まれの中国の若者は知らなかった。中国のメディアが人民解放軍が「国軍」として日本軍と戦い勝利した、というプロパガンダを歴史に変えたからである。同様に中国は法治国家でない。夥しい法令や条文はあるが、それを行使するか否かを決定するのは国のトップ、地方のトップ即ち共産党のトップの意向一つにかかっているからである。国内法だけでない、国際法さえ如何ようにもできる、それが一党独裁国家のチャイナである。その独裁国家のバラまく金の力に何十か国という貧しい国々が従うばかりか、金満家のIOC会長も嬉々として従う。一党独裁や専制主義というのは「歴史の遺物」と思っていたが、21世紀の現在も最新の科学技術と国家社会主義で地球を覆い尽くさんとしている。習近平率いる中国共産党幹部は、スターリン・ヒトラー・毛沢東から多くのことを学び、そして彼らの野望を今実現しようとしているのではないか。その野望とは、もちろん国民の富と権利の平等、自由と平和の享受などではない。支配者としての権力保持の絶対化と永久化である。古代から多くの権力者が夢見た姿である。わが国は政治の基本に良くも悪くも「和」をおく国である。最高権威の天皇が座し、最高権力の将軍・首相がいる。神社で生誕を祝い、教会で結婚式をあげ、寺で眠ることをよしとする国である。狭隘なイデオロギー文化を脱した、穏やかな精神風土を喜ぶ在日外国人は多い。日本は古代から中国や半島経由で世界各地の文化の恩恵を受けてきたが、同時に古代から中国などの諸外国と精神文化の大きく異なる生活を愉しんできた国である。親中の政治家や財界人は彼らの父祖が愛しんできたこの日本文化を見つめなおし、日中両国の「豊かな関係」よりも「道義ある関係」を第一とした行動をとることこそ、父祖への報恩になるのではないか。「東シナ海波高し」の今こそ、その時だろう。
投稿: 齋藤仁 | 2022年1月 7日 (金) 10時34分