ジャニーズ事件…マスコミの闇を暴く!
889回目のブログです。
“夕まぐれ 荻ふく風の 身にしめば 秋きにけりと おどろかれぬる”
斎院中務(平安中期・歌人)
薄暗い夕方、荻の葉がさやさやと音をたてている。荻に吹く風を我が身に深く感じたその時、気づいたのです。もう秋が来たのだなあ…と。
風の気配に秋を知る。空の青さ、雲の形、虫の鳴き声、秋の草花、…に先立って、五体に感じる朝夕の風に秋の到来を感じとっている季節感豊かな和歌です…。
秋といえば、人生の微妙な哀歓を感じさせます。
陶淵明の漢詩『歳月人を待たず』の一節から
盛年不重來(盛年重ねては来たらず)
一日難再晨(一日再びは晨<あした>なり難し)
及時當勉勵(時に及んでまさに勉励すべし)
歳月不待人(歳月人を待たず)
若い時は二度と来ない、一日に朝の二度来ることはあり得ない、だから、その時その時に、心ゆくまでその楽しみに励むのがよい、月日の流れは人を待たないのだから。……確かに月日はあっという間に過ぎてゆきます。歳月人を待たず、心したいものです。
近頃のメディアをみていれば驚くことばかりです。それらは、表面ばかりに触れており、ことの本質に迫ろうとするものは皆目ありません。特に、ジャニーズ事件に関連して、自らについての反省が全く見えないメディアにメスを当てて見たいと思います。
ジャニーズ事件は、20年以上も前から「週刊文春」でほぼ真実のこととして報じられていましたが、世界中にわたって白日の下に晒されたのは、英国BBCが「J-POPの捕食者 秘められたスキャンダル」を放送した今年の3月からです。
ジャニーズ事務所をめぐる、児童・青少年の数百人~数千人という空前絶後の規模で繰り返された『レイプ』犯罪(児童虐待、青少年虐待、性加害)のことを指します。
・主犯 ジャニー喜多川元社長(故人)
・共犯 ジャニーズ事務所
・共犯 大手TV会社
・共犯 大手新聞社
「主犯」は、直接の犯罪者であるジャニー喜多川であっても、数十年にわたって隠蔽に加担してきたジャニーズ事務所、大手TV放映会社や大手新聞社も「共犯」という形で大きな罪を背負っているのではないでしょうか。
9月7日、ジャニーズ事務所は、記者会見を行い、ジャニー喜多川元社長(故人)の性加害(児童・青少年虐待)の事実を認め、今後の方針を次のように述べました。
・前社長の藤島ジュリー景子氏は代表取締役に残り100%株主と
して君臨する。
・藤島ジュリー景子氏の幼馴染で、自らもセクハラ・パワハラ疑惑
の渦中にあるジャニーズ事務所所属最古参のタレント東山紀之氏
が社長(専任)になる。
・社名「ジャニーズ」の名前は残す。
レイプは人権無視の最たるものであり、この世界的な大事件を起こしておいて上記の結論では、人権感覚が疑われるのではないか。前代表取締役がそのまま100%の株主とは?、疑惑の渦中にあるタレントが社長とは?、社名を変更せずとは?。「解体的出直し」をと述べたにしては、どれもこれも、反省なし、謝罪なし、危機意識なしと言わざるを得ません、
この記者会見に対し、経済同友会の新浪代表幹事(サントリー HD社長)は次のように発言しました。
・ジャニー喜多川元社長による性加害は人権侵害であり、大変遺憾だ。
同事務所の所属タレントに関して、広告に起用することは児童虐待
を認めることになり、国際的な非難のもとになる。
・被害に遭われた方がどう思うかは自明で、加害者の名前を冠した
社名は変更すべきだ。
・藤島ジュリー景子氏が全株式を保有し続けることに疑問。
さすがに正鵠を得た指摘だと思いますが、広告主として、ジャニー喜多川元社長による児童虐待、青少年虐待を永年見逃してきたことにいささか反省の必要もあるのではないでしょうか。
広告契約を解除することを表明した企業をご覧ください(一部)
アサヒグループホールディングス
キリンホールディングス
サントリーホールディングス
日産自動車
東京海上日動海上火災保険
日本航空
日本マクドナルド
花王
第一三共ヘルスケアー
サッポロホールディング
モスフードサービス
明治ホールディングス
日本生命保険
アフラック生命保険
カゴメ
森永製菓
(他)
さて、ジャニーズ事務所の記者会見についてのテレビ各局の「正式コメント」から、謝罪の意味の言葉が有るのか無いのか調べて見ました。
・NHK メディアの役割を十分に果たしていなかったと「自省」
・日本テレビ 謝罪なし (▲ジャニーズタレントの出演変更せず)
・テレビ朝日 謝罪なし (▲ジャニーズタレントの出演変更せず)
・TBS 謝罪なし
・フジテレビ 謝罪なし
・テレビ東京 謝罪なし
僅かに、NHKのみがメディアの役割を十分に果たしていなかったと「反省」。それ以外の民放各社は、驚くなかれ!『謝罪』の意思を一切表明せず。このことをもって人権感覚に全く鈍感な輩がテレビマンだということが明白になりました。
ジャニーズの性虐待「隠蔽」におけるTV、新聞は、ジャニーズ事務所と全く同罪と言わなければなりません。ジャニーズ事務所の謝罪が当然であるなら、TV、新聞の謝罪も当然必要ではないでしょうか。
マスメディアは今後どうするのか。以前から、ジャニーズ関係のスキャンダルの報道は御法度だったと言われているそうです。罪はすべてジャニーズ側にあり、メディアには一切ないとする従来の姿勢を守ろうとするのか。…不作為によってレイプ被害を拡大したのはマスコミの隠蔽姿勢に依るところが大きいと考えます。
それでも、「見ざる、聞かざる、言わざる」を決め込むのか!
マスメディアにはまことの人間はいないのでしょうか。TVや新聞の関係者には、心からの謝罪と猛省を促したいと思います。
それにしても、わが国のマスメディア、なかんずくTVが永年に亘って触れることを避けて来たジャニーズ問題に関して、『J-POPの捕食者 秘められたスキャンダル』と題して放映した、BBC(英国放送協会)の真のジャナーリズム精神に敬意を表したいと思います。
皆さんはどのように考えられますか。
次回は
時事エッセ-
です。
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コメント
民主主義社会は国民の自由な活動とそれを発現する場の保障があって初めて確立する。市民の個々の自由な言動は、法令に違反したり国家社会を破壊する目的で無い限り、国家の介入なく、発表する場が保障されなければならい。だが中国のような独裁国家においてはスマホ上での呟きでさえ禁じられたり追及されたりすることが少なくないが、自由と民主主義を謳うアメリカにおいても、例えばコロナウィルスとワクチンに関する疑念、あるいはバイデン親子やオバマ元大統領に関する疑惑などはアメリカの大手メディアは一切報じない。その結果、日本のメディアも同様のニュースしか報じない。かようにジャニーズ問題だけでなく、木原誠二議員の疑惑についても安倍元首相暗殺事件についても、すべての大手メディアが沈黙している。これを見れば習近平の中国やプーチンのロシアだけでなく、民主主義のアメリカや日本でも報道の自由がタテマエに終わっている。アメリカの場合は一部の民主党指導層や金持ち特権階層による偏ったイデオロギーとグローバリズムが民主主義を実質的に破壊していると見える。そして日本の場合は戦後七十年以上続いているメディアと官僚の既得権益が固定化かつ巨大化しすぎて「岩盤を壊さない限り」、黙すべき事件には黙し、利益にならない課題は「騒ぎ倒す」。そこに国家の安全や市民の知る自由・選択する自由への関心はない。広範な自由の保障が社会の活性度を高めるのだが、現在の日本は官僚とメディアがそれを妨害している。メディア内の自由度を高めるためには①NHKを解体して民法も含めて放送電波を入札制にする、②特定の新聞・雑誌社とテレビ会社との資本関係を制限して、それぞれのメディアを独立させる、③国民が秘匿したいプライバシーを掌握する立場にある税務署は財務省と別組織にし、警察庁や検察庁は裁判官のように政界と隔離された存在となるように見直す。いずれにしてもジャーニーズ事件をメディアそのものの問題として新聞やテレビ業界の制度的・法的な見直しをしなければ、同様の事件はこれからも起こるだろう。
投稿: 齋藤 仁 | 2023年9月22日 (金) 08時42分