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2024年4月 5日 (金)

「家族の解体」を考える!…LGBT、夫婦別姓、など 

 903回目のブログです。

2024451

 “またや見む 交野のみ野の 桜狩り 花の雪降る 春の曙”
       藤原俊成(平安後期~鎌倉初期・歌人)

 また再びこのような情景に出会うことがあろうか、望めはしまい。交野の桜狩の、桜の花が雪のように散る、この春の曙の美しい景色よ…。

 桜のシーズンがやって参りました。今年も「桜狩り」という粋な言葉に合う桜の名所を訪ねたいと思っています。古き日本人は、「桜狩り」「紅葉狩り」「鷹狩り」「きのこ狩り」「みかん狩り」…など、桜や紅葉のもとに遠くまで出かけることに対し美しい言葉で表現しました。日本語の美意識の豊かさにあらためて頷かされます。

 さて、昨今の世相を眺めてみますと、組織の中ではびこっていた影の部分が続々と顕在化し、いわゆる古い秩序が続々と崩壊し始めてきました。

 まずは自民党の派閥解散パーテイー券裏金事件をめぐり、責任の所在は不明のまま、旧安倍派、岸田派、二階派が消滅するという異例の事態となり、自民党がガタガタという体たらくです。安倍総理が暗殺されてからの岸田首相をはじめとする派閥幹部の呆けた言動には目も当てられません。あらためて安倍元総理の偉大さに気づかされています。

 次に、ジャニーズ事務所の消滅。大手芸能事務所ジャニーズ事務所の創設者・ジャニー喜多川が行った長期的かつ常習的な児童性的虐待とメディアの隠蔽問題。

 さらに、宝塚歌劇団。2023年9月に劇団員・有愛きいさんが自殺したことをきっかけに、宝塚歌劇団の長期かつ広範囲にわたるパワハラ、モラハラが暴露されました。

 さらに、吉本興業。現在、松本人志さんのセクハラ疑惑で大騒ぎになっており、事態は進行中となっています。

 これらを俯瞰してみると、今、問題になっていることは、政治家も、ジャニーズも、宝塚も、吉本興業も、以下のような穢い生き方をすれば生き残れない時代になってきていることを示しているのではないでしょうか。

  不正(脱税・不公正)
  セクハラ(セクシュアルハラスメント)
  パワハラ(パワーハラスメント)
  モラハラ(モラルハラスメント)

 古い秩序が続々と崩壊し始めていることは確かだと思いますが、それは、古いことが全て悪いことだという意味ではありません。悪いのは、常識を欠き、良識を欠き、人間性を欠く振る舞いであり、そのことが国民から嫌悪されているということに他なりません。

 今、政局は『1嫌 多弱』と揶揄され、“自民党大嫌い、しかし野党は多いが弱い”と見られています。

そして、政治に求められているのは、『信頼』と『力』と『自立』であるにもかかわらず、政治家が諸外国に媚びて社会の破壊を推しすすめている事例が頻発していることに留意したいと思います。

 昨年6月に成立したLGBT法は『性的指向及びジェンダーアイデンティティの多様性に関する国民の理解の増進に関する法律』と呼ばれます。

 これに呼応するかのように、今年3月14日、札幌高裁は、同性婚を認めない民法などの規定は「違憲」だとの判断を下しました。

 同性の結婚を無条件に許容するところまで行ってしまうと、「家族の破壊」や「家族の解体」に繋がるものになるのではないでしょうか。

 LGBT法をやれと命令していたのはアメリカ。アメリカの大使も露骨に内政干渉し、アメリカのポチと言われる岸田首相は「やれ」と言われたら尻尾を振って迅速に応えたという経緯があります。

 スパイ防止法は必要なのにまったくやらず、LGBT法みたいなものは、大した議論もしないで情けないほどの対米従属の姿勢によって「伝統的な家族観の破壊」が進んでいくのみです。これもあって岸田首相は国民に見捨てられて支持率が地に墜ち、自民党の岩盤保守層も愛想がつき自民党もガタガタの体たらくです。

 自民党には “偽保守” が多く、LGBT法に積極的に加担した稲田朋美女史は、性懲りもなく夫婦別姓(選択的夫婦別氏制度)も促進しています。…これが自称「保守派」?とは。これを進めることによって “家族の崩壊” や “家族の解体” が加速されるはずです。

 いまや、大家族 ⇒ 核家族 ⇒ 単身化、孤立化の時代。そして、いわゆるフェミニストも家族破壊に力を注いでいることに注意しなければなりません。

    【生涯未婚率の増加】(家族形態の変化)単位 %

              男 性   女 性
  平成12年(2000)  12.6   5.8
    17年(2005)  16.0   7.3
    22年(2010)  20.1  10.6
    27年(2015)  24.2  14.9
  令和 2年(2020)  26.6  17.8
     7年(2025)  27.4  18.9
    12年(2030)  27.6  18.8
    17年(2035)  29.0  19.2
      50歳時点で一度も結婚をしたことのない人の割合
      平成28年版 総務省国勢調査

 上表のように生涯未婚率も3割近くへ、離婚率も3割超えへ。今や、大家族から核家族へ、そして核家族から単身世帯へ。単身世帯が増えるということは、企業が儲かることを意味します。例えば、大家族であれば一つの冷蔵庫、核家族ならば家族ごとに冷蔵庫が売れる、それが単身世帯になれば家族も解体されて個人個人それぞれに冷蔵庫が売れるのです。

 私たちは企業の提案するライフスタイルに乗って自分らしさを追求できるようになった代わりに、「単身世帯の増加」「離婚の増加」「孤独死の増加」という社会現象に巻き込まれるようになりました。成り行きにまかせて良いのでしょうか。

 『企業は儲かるから家族を破壊する。フェミニストは家族という縛りを憎んでいるから家族を破壊する。政治家は諸外国に媚びて家族を破壊する。家族を守る存在は消えた。だから、家族は破壊される一方となるだろう』(鈴木傾城氏の論稿より)

 誰が家族を守るのか。誰が国を守るのか。

 真剣に考え、行動する時が訪れて来たように思えます。!

 皆さんはどのようにお考えでしょうか。

次回は
時事エッセ-
です。

 

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コメント

岸田首相には人間や民族、国家、文化の何たるかを省察・内省する思考力がない。己の名利栄達だけが望みであって彼が選挙のたびに掲げた公約や語った言葉も「今は何が一番自分を際立たせることができるか、票を得ることができるか」に照準を合わせたものであって、政治家でありながら公の場で発した言葉であっても責任はとらない、支持した国民からみれば「詐欺師」そのものである。石破、河野、小泉など首相候補者として名を連ねる政治家の過去の言動を顧みれば岸田氏と同じ穴の狢としか見えない。老い先の短いアメリカ大統領と会談ならぬ面会して写真撮影できれば大満足という愚者の群れにしか見えない。「聞く耳を持たない」岸田首相、「答えたくない質問には所管外、次の質問は」の河野、何が何でも反原発の単細胞小泉、評論家が最適の石破と誰も彼も似たり寄ったりである。リニアの開通阻止で大喜びの静岡県の川勝知事や府立大学の授業をすべて英語にすれば優秀な日本人が育つと思い込んでいる無教養の吉村大阪府知事、そして不法入国のクルド人より市民を取り締まる奥ノ木川口市長。国も地方も愚鈍、醜悪な、名声と漁りの政治家で溢れている。選んだ国民がバカなのか、彼らをもち上げてきたメディアがバカなのか、それとも戦勝国アメリカが未だに日本愚民化政策を続けているのか。

投稿: 齋藤 仁 | 2024年4月 5日 (金) 10時15分

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