マスコミの腐敗と劣化…OLDメディアvs NEWメディア !

　９２４回目のブログです。

  “何事も かはりはてたる 世の中を 知らでや雪の 白く降るらん”
　　　　　　　　　　　　　　　　　佐々成政（戦国の武将）

　何もかも変わってしまった世の中なのに、そうとは知らないからであろうか、去年と同じように雪は白く降っている…。

　成政は織田信長の家臣で越中（富山県）を治めていた。本能寺の変以後は反豊臣秀吉陣営に組していたが、賤ヶ岳の戦いで秀吉に降伏する。その結果、越中は前田利家に奪われた。そのころ詠んだ歌です。

　秀吉の時代になり、自分の勢力が衰えると、昔の良き日々が思い出され、辛さがつのる。その一方そういう辛い事は何も無かったように白い雪は降っている。雪でもいい、この悔しさを知ってほしい…。

　1月20日は「大寒」。まだまだ寒い日々が続くのでしょうが、早く梅一輪の暖かさを待ちたいものです。

　さて、昨年は、いわゆるSNSが威力を発揮した年として後世に語り継がれることになるかも知れません。7月の東京都知事選で事前の予想に反して2位に食い込んだ石丸伸二氏。9月の自民党総裁選1回目投票で首位の高市早苗氏。10月の衆院選で公示前の4倍となる28議席を獲得した国民民主党の玉木雄一郎代表。そして11月、自らの「パワハラ疑惑」などに端を発する兵庫県知事選挙でまさかの再選を果たした斎藤元彦知事。

　石丸さん、高市さん、玉木さん、斎藤さん（応援の立花孝志さん周囲）、いずれも、YouTubeをうまく駆使し、これらの選挙戦では、「ネットの話題がニュースバリューを決める」と言われました。かつて、メディアの序列はマスコミが主でネットが従でしたが、今では逆転してネットが主でマスコミが従になって来たのです。

　また、これまで、候補者のストーリーを提示できるのは新聞・テレビなどのマスコミだけでしたが、時代は変わり、SNSもその役割を果たすようになりました。兵庫県知事選では、既得権を守ろうとする権力者たちによって斎藤氏は知事の座から引きずり下ろされたのだというSNSのストーリーが急速に広がりました。陰謀によってすべてを失い、どん底に堕ちた知事（主人公・ヒーロー）をみんなの力でもう一度輝かせるというのは、マンガやアニメで繰り返されてきた定番のストーリー。“ 推し活 ”の一員としてこの魅力的な物語に参加できるのです…。わくわくする物語の結果が知事再選となりました。

　一方、「斎藤知事を告発した元県民局長は不倫を隠したくて自殺したといった」という言説が流布され、その客観的な事実を確認するため、県議会の100条委員会で尋問された副知事は、「元県民局長の公用PCを公開」することを求めました。

　ところが、彼らにとって不都合だったのでしょう、公開を拒絶しました。加えて、読売新聞記者、朝日新聞記者、ＮＨＫ記者も加勢、何と、議会とマスコミがタッグとは！

　既に、巷間に漏洩したPCデータ（文章・画像）は、①一般的個人情報、②クーデター計画書（斎藤知事追い落とし）、③県民局長の不倫行為（乱倫・10年間7人の女性職員と）。極めて重要なポイントであるにもかかわらずいまだに未公開という有様です。

　どす黒いマスコミと議会の癒着。「真実を隠すマスコミ（OLDメディア）」対「真実を暴くネット（NEWメディア）」。それでもOLDメディアの肩を持ちますか！

　さて、話変わって、年末年始のトップニュースは、元SMAPの中居正広氏とフジテレビ幹部の性加害疑惑をおいて他にありません。

　年末に、芸能界とＴＶ界を揺るがす驚くべきニュースが流れました。元スマップの中居正広氏が、ある女性と“トラブル”になり、何と、９０００万円！もの示談金を支払ったということです。（報道は例によって週刊文春）

　9000万円といえばだれが考えても大事件。トラブルはフジテレビのアナウンサー（すでに退社）が受けた“性被害”。事件は、フジＴＶ局の社員が企画した宴会で起きたものですが、他の社員は当日ドタキャン、中居氏と被害アナウンサーの２人きりとなった次第。

　これは、会社ぐるみで、前もって計画された『女子アナ上納システム』にのっとったものではないかとの疑惑がささやかれました。しかしながら、しばらくはテレビも新聞もだんまり。週刊文春が2弾、3弾と報道するに及び、フジテレビはもちろんのこと、テレビ業界、新聞、ＣＭ提供会社も大騒ぎとなっています。

　『女子アナ上納システム』が会社内で堂々と存在しているということ自体が奇異なことであり、社会的に見れば異様な犯罪と断じなければなりません。

　この事件に関して、テレビＣＭ差し止めを決めた企業は、1/22現在７５社を数えています。

　　トヨタ自動車
　　日本生命
　　第一生命
　　アフラック生命保険、
　　ＮＴＴ東日本
　　アサヒＧＨＤ
　　キリンＨＤ
　　花王
　　サントリー
　　資生堂
　　ソニー損保
　　ホンダ
　　明治ＨＤ
　　ライオン
　　　　　（他）

など。錚々たる大手一流企業が軒並みテレビＣＭを差し止め、ＡＣジャパンの公共広告への差し替えを実施中。フジTVは超厳しい局面に立っていると言わなければなりません。

　令和5年（2023）3月に、イギリスBBC放送のテレビ番組に端を発した「ジャニーズの性加害問題」が大きな社会問題としてクローズアップしたばかりにもかかわらず、フジTVは、自社の根本的な問題点に目をつぶったままであることがはっきりしました。

　フジテレビが、自社の社員が性加害に遭ってもその相手をテレビ出演させてきたということは、「性加害を容認した」も同然であり、放送倫理どころか、社会倫理にも悖ると言わねばなりません。

　フジテレビは、1980年代から「楽しくなければテレビじゃない」というスローガンを掲げてきていますが、これでは、報道機関というよりもエンタメ企業です。

　と考えれば、この際、フジテレビから免許の剥奪も考慮し「電波オークション（競争入札）」も考えるべきではないでしょうか。主要国の中で電波オークションを行っていないのは日本だけです。

　「公共財である電波事業というのは、銀座の一等地にほぼ無償で与えられた土地で商売をするようなもの。そんな強大な利権は半永久的に続き、店舗の入れ替えもないに等しい」と言う識者の声もあります。

　マスコミの腐敗と劣化はとどまるところを知りません。フジテレビだけの問題ではないことに留意しましょう。OLDメディアの敗北が取りざたされ、 NEWメディアが注目を集めている今日です…。

　皆さんはどのようにお考えでしょうか。

次回は
時事エッセ－
です。