日本経済の未来…明るい最先端技術の展開!
923回目のブログです。
“ 新しき 年の初めに 豊の年 しるすとならし 雪の降れるは ”
(葛井連諸会:ふじいのむらじもろあい・万葉集)
新しい年の初めに、豊かな稔りの前兆となるのでしょう。こんなに雪が降り積もっているのは…。
かつては、元旦の大雪は豊作の予兆とされていました。
新しい年があけました。今年こそは “豊の年”…日本経済の飛躍の年になることを期待したいものです。みなさまには、引き続きご支援をお願い申し上げます。
【今年の暦】を見てみましょう。
令和7年 (年号)
皇紀2685年 (神武天皇ご即位を紀元・BC660)
巳 (十二支・巳)
乙巳 (十干十二支・きのとみ/いつし)
西暦2025年 (キリスト生誕を紀元)
乙(きのと)は、十干の2番目で「木」の要素を持ち、草木がしなやかに伸びる様子や横へと広がっていく意味を持ちます。また巳(み・へび)は、神様の使いとして大切にされてきた動物で、脱皮を繰り返すことから不老不死のシンボルともされています。
したがって、「乙巳(きのとみ)」の年は『再生や変化を繰り返しながら柔軟に発展していく』年になると考えられます。
とすれば、わが国の運勢は、失われた30年が、再生や変化を柔軟に繰り返しながら復活へと大きく高く飛翔することが期待できるのではないでしょうか。新年くらいは、陰鬱な石破首相の顔に目を向けるのではなく、明るい日本経済の未来に目を向けてはいかがでしょう。
その観点から、最先端の技術の展開を展望してみたいと思います。(money voice勝又氏論稿を参考)
社会が発展する大きな要因のひとつに技術開発の進歩にあり、この発展は直線的に進むものではなく「休止期」を経て段階的に発展して行くものです。失われた30年が自民党政治、財務省権力による歪められたものであったにせよ、革新的技術の進展により、時代は大きく変動していく気配を示しています。
【水素エネルギー】
戦後、原発がエネルギー革命の担い手として登場しましたが、主役は石油や石炭の化石燃料がシェアーを占め、現在、これらから大量のCo2を排出させ環境に悪影響をもたらせています。
そこで登場したのが無公害(二酸化炭素ゼロ)エネルギーの水素。究極の無公害エネルギーの水素製造法として、高温ガス炉(原子力発電の一種)が脚光を浴びています。高温ガス炉は、発電するだけでなく水素も製造する。一人二役です。
わが国は、3月28日、温度850度で水を分解して水素を製造する「高温ガス炉」の実験に成功。また、OECDと共同で、次世代原子炉と期待される高温ガス炉(HTTR、茨城県大洗町)の安全確認試験を行いました。2028年には、水素製造試験を始める計画とのこと。いよいよわが国が水素社会へ門を開いたと言えるのではないでしょうか。
モビリティの代表は自動車。水素をエネルギー源にする自動車は、燃料電池車(FCV)と水素エンジン車があります。いずれも、トヨタ自動車が世界の先頭を切って開発。2014年に、FCV「MIRAI」を発売。また、トヨタは水素を使う燃料電池(FC)システムを、2030年に年間10万台を供給できる体制を整えつつあります。水素時代への準備が、着々と進んでいることは間違いありません。
【光半導体】
現在、技術の分野では数々の新分野が登場し、その中でもAI(人工知能)の普及は驚異的ですが、このAIは莫大なエネルギーを消費するため、電力供給が待ったなしと言われています。
そこで登場したのが、世界初でNTTが開発した「光半導体」。NTTは、半導体内の電子処理を電気信号から光に置き換える「光電融合技術」を開発し、大幅な消費電力の削減を実現させるメドがついたと言われています。NTTは、この技術を核にして次世代通信基盤「IOWN」(アイオン: 最先端の光技術を使って、医療から金融、教育、交通、エネルギーまで、豊かな社会を創るための構想)の実用化を目指しています。
2028年度に伝送容量125倍、2032年度に電力消費100分の1、を達成の見込み。つまり、現在よりも「125倍のデータ伝送」を「1%の電力消費」で行う夢の実現が間近にきているのです。
膨張する消費電力を削減するには、光技術を使った半導体量産が不可欠であることは言うまでもありません。
今、半導体の日本が復活と、動きが急速になってきています。半導体受託生産の世界最大手、TSMC(台湾積体電路製造)熊本工場は、2月に竣工。続いて第2工場、第3工場、第4工場は福岡県に。TSMC創業者である張忠謀氏は「日本は半導体製造に理想的な場所だ」と述べていますが、優位な点を要約しましょう。
・工業用水・水資源・工業用地・電力などが豊富
・専門技術者が多い
・設備・素材などの高い技術水準
※ 冒頭に掲げた“祝日の美しい風景”の写真は、TSMC(台湾積体電路製造)熊本工場のある、「熊本県菊陽町」の鉄砲小路の見事な風景です。
ラピダスは、北海道千歳市へ工場を建設、日本の半導体技術が現在「40ナノ」レベルを、「2ナノ」を足がかりにして、さらに「1ナノ」へステップ・アップする壮大な計画を推進中です。
「半導体日本」…時代のムーブメントが、日本へ向っているのです。
【量子技術】(量子コンピューター)
量子コンピューターは、スーパーコンピューターが1万年かかる演算をわずか3~4分で終えることができる「異次元」の技術です。理研、阪大、富士通、NTTなどが開発。日本が、2023年3月に量子コンピューター1号機(「叡」えい)を稼働させたことは、日本衰退論を跳ね返す上で十分な材料になったと言えるでしょう。
量子コンピューターは、原子や分子レベルの小さな物体の動きを観測することで、現状のセンサーでは計測できなかった微弱な信号や生体内の活動などを調べられるという。その結果、これまで不可能であったことが、解決可能としている。まさに「魔法の手」です。
米ボストン・コンサルティングGは、量子コンピューターがもたらす経済価値を今後15~30年以内に、最大8,500億ドル(約122兆4,000億円)と予測。日本政府も、2030年に量子技術の国内利用者を1,000万人、同技術による生産額を50兆円規模に見積もっています。この数字によって、日本の量子技術に賭ける期待度がいかに大きいかを示していると言えましょう。量子技術によって、高付加価値化経済を実現できる道筋が生まれることを期待したいものです。
最後に、今、わが国の政治は、観光立国で経済を支えようとしていますが、これはオーバーツーリズム(観光公害)に遭遇したり、常に不安定な状況に置かれたりすることを考慮しなければなりません。したがって、わが国の政策としては、「観光立国」ではなく『技術立国』に基底を置かねばならないと考えます。
皆さんはどのようにお考えでしょうか。
次回は
時事エッセ-
です。
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コメント
わが国は古代から「モノづくり文化」を大切にし「職人」の社会的評価も高い国である。その文化が明治以降の欧風近代化の激流も乗り越えさせてきただけでなく、西欧諸国に匹敵する技術力を磨いてきた。それは敗戦後も変わらず戦後の理系のノーベル賞受賞数はUSA以外の世界の国々のなかで抜きんでていた。ところがここ数年それが停滞している。ノーベル賞の対象となる人は四十代以降の人が多いが、それが平準化を目指す日本の学校教育の弊害に遭っているのではないかと危惧している。明治時代にも北里柴三郎や野口英世、高峰譲吉等々、素晴らしい科学者が雲母の如く出たが彼らの教育の根源は寺子屋や藩学校など古来の教育を基盤としている。高度成長終焉期の1980年代からの政府や官僚の教育観に問題があると小生は見ている。もう一つ気になるのが理系の大学院、特に国立理系の大学院に中国など敵性国家の子弟の比率が多いことである。高度な先進的技術はそのまま先端の軍事技術に転用される時代である。その認識が日本政府にも外務省や国土省、文科省などの官僚にも見えない。政治家や官僚に国防意識が欠如している限り、日本人や日本企業が発明した世界最先端の技術もそれが日本に仇を成すことになる可能性が高い。それが心配である。
投稿: 齋藤 仁 | 2025年1月10日 (金) 13時39分